擦った自動車イメージ

車の運転で、何よりも気をつけなければいけないのは安全です。
しかし、ふとしたきっかけで何かに擦ってしまうということは誰にでも起こりうることです。

後ろにある障害物に目がいかなくてバンパーを擦ってしまったり、狭い駐車場や路地に車をぶつけてしまうという経験をしたという人は珍しくありません。
そのような場合、パニックになってしまったり、ついついそのままにしてしまうという人もいますが、それはいけません。

すぐに警察に連絡

電柱やガードレール、他人の家や自動車などにぶつけてしまった場合は警察に連絡しましょう。
自分で「すこし擦っただけから大丈夫」と決めつけてはいけません。

そのあとで冷静になって事故状況を確認して保険会社やディーラー・自動車修理工場に相談しましょう。
相手がいつ場合は謝罪をすることも必要です。

事故対応ではとにかく警察に連絡をすることが大切です。
当事者だけで解決しようとすると後々トラブルになる可能性が高くなります。
そのあとから保険会社やにしっかりと連絡して修理の手続きなどを行ないましょう。

気になる修理代

自動車を擦ってしまった場合、気になるのが修理代金の問題です。
もちろん、修理の程度によって、その代金は異なりますが、凹みや擦り傷、塗装が剥げてしまった場合には板金加工が必要になりますので自動車修理工場へ持っていきましょう。
ディーラーで板金塗装をお願いすると5万円程、ディーラー以外の自動車修理工場の場合には最低でも3万円はかかると思っていてください。
このときに自分で修理できる場合もあります。
カーショップなどでセルフケア専門の用具も売っているので、それらを駆使しながら自動車が擦った場合、修理を行うという人も多いようです。

自動車保険を使う?

また、保険の話ですが、車両保険を使って修理をしてしまうとその後の保険料が上がってしまい、等級が元通りになるまで数年かかるというのが一般的です。
そのため、場合によっては自腹で修理をした方がお得だということもあります。
もしも不安に感じたらディーラーや修理工場、保険会社に問い合わせて見てしっかりと確認をしてみるようにしましょう。

2021年11月22日

カテゴリー : 自動車税


自動車税イメージ

自動車の所有者に課税されるのが自動車税です。
その制度は少々複雑で、仕組みや内容などをご存じの方はあまり多くないのではないでしょうか?
急に納税通知書(請求書)が届いて慌てることの無いよう準備しておきましょう。

誰が支払う?

その年の4月1日時点の自動車の所有者が納税義務者(支払う人)です。
その年の3月に購入していようが10年前に購入していようが関係ありません。
購入した場合だけでなく、譲り受けた場合であっても4月1日以前に名義変更の手続きをしてあれば課税の対象になります。

自動車税はいくら?

ここが一番複雑なところで、基本的には税額は排気量によって決まります
しかしそれだけではなく、用途や種類によっても異なってきます
用途というのは簡単に言うと「自家用」や「営業用」などといったことになります。
種類は「登録車(普通車)」「トラック」などの区分になります。
また同じ自家用でも登録車(普通車)と軽自動車では税額が異なります。
ここで説明するよりも専門の情報サイトをご覧いただいた方がわかりやすいので紹介をさせていただきます。
自動車税の早見表:自動車税info

また、よく耳にしていると思われる「エコカー減税」も自動車税に関係してきます。
さらに2019年10月1日に自動車税が改正されて制度や金額がさらに複雑になっていますので注意が必要です。
お時間があればぜひ専門情報サイトをご覧ください。

自動車税を支払わなかったらどうなる?

自動車で公道を走るためには車検を受けて、通らなくてはなりません。
自動車税を納税していないと車検を受けることができません。
つまり、自動車税を支払っていないと自動車で公道を走ることできなくなってしまいます

また支払期限を過ぎると延滞金がかかります。簡単に言うと利息がかかってしまいます。
必ず支払わなくてはならない自動車税ですので期限内に支払うことが大切です。

最後に

以上が自動車税について最低限知っておきたいことです。
何度も書いているように制度や金額は複雑です。
自分の持っている自動車の税額がいくらなのかを知っておくのはもちろん、自動車の購入を考える際も自動車税については考慮に入れておく方が良いと思います。

2020年9月18日

カテゴリー : 自動車税


自動車は移動するに非常に便利な機械です。
特に交通の便があまりよくない地方では必需品となります。
車の購入は家の次に高価な買い物と言われ購入時には大金がかかりますが、購入後も安全に車に乗るために維持費がかかります。
自動車の維持費には 1)ガソリン代 2)自動車税 3)自動車保険料金 4)2年に一度の車検 5)交通費や駐車場代などの雑費 6)自動車ロ-ン などがあります。

自動車税は自動車の所有者に課税される税金の一種で、毎年4月1日時点ででの所有者に排気量によって課税されます。
道路を利用することに対して、その整備費などを負担してもらう性格を持ちます。
自動車は複雑な機械であることにより、安全を保つために「車検」が義務づけられており、それ以外でもオイルやタイヤの交換があります。

車検は自動車が国の定める保安基準を満たしているかを定期的に確認するための制度で、新車で自動車を買ってから3年後に初回、その後は2年ごとに受ける義務があります。
ディ-ラ-の他、ガソリンスタンドやカ-用品店、修理工場など自動車に関連するお店の多くが車検を行っています。
安いところは数万円程度、ディ-ラ-では10万円程かかるところもあります。

オイル交換は10000~15000Km走行するか、あるいは1年経過したら交換すべきだと言われており、1回の交換費用は約数千円かかります。
エレメントは30000km走行したら替え時と言われています。

自動車に乗っていて確実にすり減るのがタイヤです。
すり減るとグリップ力が弱くなり、スリップなどの原因になります。
そのため日常利用の人なら5年に一度は交換することになります。
タイヤの価格もピンからキリまであり、5~10万円くらいかかります。

ディ-ラ-による車検やオイル交換、タイヤ交換はどうしても費用がかかります。
自宅近くで信頼できるお店をみつけることができれば費用を抑えることができるかもしれません。

車は「走る凶器」と言われるように、凶器になり得る機械でであることにより、安全に車に乗るためにこまめなメンテナンスをかかさないことが、結局維持費を安くできるのではないかと思います。

2018年6月21日

カテゴリー : 自動車, 自動車税


車検を行う際、必要不可欠な書類は色々ありますが、納税証明書を失くしてしまったという事態に陥る人は少なくないと言えます。
この場合、もし車検に合格しても納税証明書を失くしたままの状態では新しい車検証を交付してもらう事ができません。
しかし、自動車税を問題なく納付しているのであれば、納税証明書は再発行してもらうことが可能です。
ご自身が住んでいる都道府県の税事務所などに行けば再発行してもらえる他、所有している車が軽自動車の場合は市役所などの納税課でも再発行を受け付けています。
再発行の手続きに必要な書類は自治体によって異なってくるので、事前に問い合わせておくと手続きもスムーズにできるでしょう。
一般的に再発行に必要なのは印鑑と車検証のみですが、少なくても車検証の提出は求められますので、それは必ず用意しておきましょう。
尚、納税証明書を再発行する際、委任状を書けば車の販売店などに代行してもらう事もできます。
代行手数料はかかりますが、忙しくて手続きする時間がない方や手続き自体が面倒だという人にはおすすめの方法でしょう。
一方、納税証明書を失くしたままの状態で車検の満了日が過ぎてしまった場合は、当たり前の事ではありますが、その車を運転する事は不可能になってしまいます。
再び運転できるようにするには、納税証明書を再発行してもらってから車検を受けなければなりません。
その際、車をけん引して車検をしてもらう場所まで移動させるか、仮のナンバーを取得し直す必要があり、手間がかかってしまいますので車検を受ける際は時間に余裕を持って受ける事が重要です。
他にも中古車を購入したという方は注意が必要です。
以前は中古車を購入した場合、納税証明書も付いてくるのが一般的でしたが、最近では個人情報の漏洩防止という観点から、納税証明書が付いてこないケースがほとんどになっています。
自動車税の納税が義務づけられるのは、毎年4月1日現在での所有者と決まっています。
そのため、中古車を購入した場合、前の所有者が自動車税を納めていた車を車検しなければならない場合があります。
もし納税証明書がないのであれば、納税義務なしという納税証明書が必要になりますが、この書類は通常の納税証明書と同様の手続きで再発行してもらえます。
無用なトラブルを避けるためにも中古車を購入する際は販売店、また個人対個人などで売買する時は前の所有者に必ず確認しておきましょう。

2018年5月1日

カテゴリー : 自動車, 自動車税



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